インフルエンサー・マーケティングは、より一般的に
ウェブ広告のブロックに対する懸念が高まる中、ブランドにとってインフルエンサー・マーケティングがますます重要になっている。
YouTubeや Instagram、Snapchatが人気のチャネルとなった現在、eマーケターの新しい報告「アメリカのブランドに向けたインフルエンサー・マーケティング： 観賞用のプラットフォーム、そしてクリエイターと仕事をするベストな方法」でも触れているように、新しいツールを使うことによりインフルエンサーと仕事をすることがさらに容易になっている。
インフルエンサー・マーケティングへの関心の高まり
デジタルエージェンシーの社員も、顧客のインフルエンサー・マーケティングに対する関心が高まっていると報告する。
「インフルエンサーは、ブランドがやっていることに対して重要な役割を担っています。」
と、北アメリカにおけるコンテンツとエンターテイメントのメディアエージェンシー、Mindshareの共同社長グレッグ＝マナゴ氏は語る。
「顧客の疑問は今や、『インフルエンサーと何か仕事がしたい、どう思うか？』ではなく、『本プロジェクトにおけるインフルエンサーを使った戦略は何か？』となっています。」
Altimeter Groupの研究、『ソーシャルビジネスの現状』によると、2015年第2四半期に調査を受けたソーシャルメディアのプロの35%は、自分のインフルエンサー・マーケティングを高度なレベルで利用しているとし、インフルエンサー・マーケティングを利用するつもりがないとしたのはたったの14%であった。
高まる、Webに特化した動画コンテンツのニーズ
そして、動画コンテンツへの需要はますます高まっている。
「私たちは、ユニークな動画コンテンツを一緒に作成してくれるパートナーやインフルエンサーを常に探しています。」
と、ファストフードチェーンArby’sのデジタル・ソーシャルメディア担当役員ジョシュ=マーティン氏は言う。
「30秒のコマーシャルから10秒取ってFacebookに載せるだけではもはや通用しないのです。」
インフルエンサー・マーケティング実施のハードルは下がっている
昔は、インフルエンサーと仕事をすることは時間のかかるものとされていた。
ブランドは綿密な調査をして個人のブロガーを探し出し、契約を結んだのち、キャンペーンを支えるために多くのリソースを費やした。
現在は、インフルエンサー・マーケティングに特化したネットワーキングもしくはマッチングサービス、そしてタレント事務所が増えている。
その中のいくつかは、大企業に買収されたものもある。
その例として、2014年3月にウォルト・ディズニー・カンパニーに買収されたMaker Studios、2015年2月にTwitterにより買収されたNicheがあげられる。
手法として定位置を獲得しつつあるインフルエンサー・マーケティング
インフルエンサー・マーケティング業界の大きさを正確に測るまでにはいたっていないものの、アメリカのブランドがインフルエンサー・マーケティングにさらに多額の費用を費やしている証拠はいくつかある。
Augureの調査によると、61%のアメリカのマーケターがインフルエンサー・マーケティングに費やす2015年の予算を増やす予定である。
これは、ヨーロッパの20%よりも高い割合である。
インフルエンサー自身も徐々に変化している
さらに、今や多くのインフルエンサーが報酬をキャッシュで要求している。つまり、製品や旅行などでのモノでは満足しなくなっているのだ。
「初期は、すべて無償でした。それは、インフルエンサー・マーケティングがメディア志向ではなく、PR志向とみなされていたからです。今や、インフルエンサーの一人ひとりがメディアのチャネルであり、メディアには報酬が支払われなければいけません。」
と、インフルエンサー･マーケティング事務所、TapInfluenceの共同創立者であり、チーフ・プロダクト・オフィサーのラスティン＝バンクス氏は語る。
2015年9月に、ブロガーおよびインフルエンサーのマーケティング事務所GroupHighによる調査を受けたインフルエンサーは圧倒的に、無料での製品提供やブログ広告、アフィリエイト契約よりも、金銭による報酬の支払いを選んだ。
